発売前【電動アシストMTB】パナソニック「XM1」に迫る

※画像はカスタム仕様

2017年9月1日に発売が決定したパナソニックの電動アシストマウンテンバイク「XM1」
すでに海外市場では数年前からe-Bikeカテゴリーは大きな盛り上がりを見せていたが、ここ日本国内においては様々な理由があったにせよ、普及しないどころか販売さえされないといったスポーツ電動アシスト車に不遇ともいえる状況が続いていた。

なぜこの国は電動アシスト自転車発祥の地でありながら、それが普及しないのか？という問にはやれ法規制がとか、やれ国民性がとか、一部の有識者の間で少なからず語られてきたが、結局のところその要因を打破できる手段は見つかっていない。

そんな状況下において明るいニュースとして飛び込んできたのが、今回の「XM1」発表のニュースだった。

※この内容は発売の2ヶ月前に書かれたもので実際とはことなる可能性があります。

新型ジェッターを発売前に写真だけ見てMTBに改造する

クロスバイク型の電動アシスト自転車として人気を博していたPanasonicの「ジェッター」だったが数年前からカタログからその姿を消していた。

そのジェッターが2017年の夏に復活するというニュースが入ってきたのだが、なんと仕様が前後ディスクブレーキになっているということで、これまでのただバッテリー容量が大きくなるだけのモデルチェンジとは一味違った走りを見せてくれそうだ。

この手の電動アシスト自転車を好む自転車ファンにとってジェッターは改造ベースとして愛されていたのも有名な話。

今回の発表を受けてさっそく構想を膨らましているコアな電動フリークもいるかもしれない。

こういったものは『誰が一番最初にやるか』も意外と重要なことなので、まだ誰も手出しができない状態でイニシアティブを取りに行くのが今回の作戦だ。

電動アシスト車のバッテリーを分解してはいけない理由

リチウムイオン二次電池の安全で正しい使い方

01.電池を高温になる場所に放置しない
02.電池を熱源のそばに放置しない
03.取り扱い説明書を読む
04.電池を濡らさない
05.電池は決められた充電器、ACアダプターで充電する
06.電池は充電器や機器に正しく接続する
07.電池を直接電源コンセントやシガレットライターに接続しない
08.電池は高温になる場所での充電はしない
09.電池は火中に投入しない
10.電池はショート（短絡）させない
11.電池に強い衝撃を加えない
12.電池に釘を刺したり、踏みつけたりしない
13.電池に直接ハンダ付けしない
14.電池を電子レンジや高圧容器に入れない
15.熱がこもる場所でのリチウムイオン二次電池の充電はしない
16.電池は分解、改造しない
17.長い時間使用しない時は、電池を機器から取り出す
18.電池を乳幼児のそばに放置しない
19.電池を乳幼児やペットに取り扱わせない
20.使用時間が極端に短くなった電池は使用しない
21.電池の異常に気づいたら使用を中止する
22.電池が液もれしたら火気から遠ざける
23.電池の模造品（にせもの）や改造品に注意
24.電磁調理器の上に置かない
25.膨れた電池を無理やり機器に装着しない

電池工業会 http://www.baj.or.jp/safety/safety16.html

ヤマハ発動機株式会社における「PAS」の立ち位置

フィクションサイクルの手元に第81期定時株主総会の招集通知がやってきた。
ヤマハ発動機といえば、今後の四輪事業への参入も期待される、輸送機器ジャンルの「何でも屋」的存在である。
そして何より、電動アシスト自転車のパイオニアであり、自転車屋としてもっとも気になってしまうのは、やはりヤマハ発動機内でのPASの立ち位置だ。

送付された株主総会参考書類に目を通すと、まずPASという単語がほとんど登場しないことに気が付く。

それもそのはずで、ヤマハ発動機全体の2015年度（1～12月）の売上高は1兆6150億円ほど。
その中で電動アシスト自転車事業が割り当てられる「その他の事業」は合計でも、およそ850億円と、巨大企業の様々な事業から見れば、その占める割合は5％ほどしかない。

しかも「その他の事業」には自動車用のエンジンや、産業用ヘリコプターも属しており、純粋なヤマハPAS関連の国内販売だけに絞れば、おそらく売上高は200億円を下回ると見られる。

事業全体の2%にも満たない事業は、株主の関心も低いというのが本音だろう。

こんなにも違う？ご当地「防犯登録」の種類

自転車を購入した際に行う防犯登録。
以前は任意であったが、1994年からは利用者の義務となっており、認知とともに市場への普及も深く浸透してきたように感じている。

しかし、防犯登録というものは、各都道府県の公安委員会が独自の規定に基づき運営されており、県別でその内容は若干異なることはあまり知られていない。

とは言っても、防犯登録自体の目的は共通化されており、一般の消費者が心配するようなことはひとつも無い。

防犯登録とは、自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律第12条に基づき、自転車の利用者に対し行うことが義務付けられている制度（システム）である。その内容としては、都道府県ごとに指定された団体が、主に自転車の盗難防止を目的として、自転車の利用者に対して行う自転車の登録、そしてその登録に関わるものである。また、防犯登録によって交付され、自転車に貼るステッカーのことをさす場合もある。
目的
自転車の盗難防止であるが、その性格から、不法駐輪への取り締まり、駐輪場利用登録の要件等、自転車の所有者を明確にする目的で様々に利用されている。 登録者にはステッカーが交付され、それをフレームの目立つ場所に貼る事になっているが、義務である「登録」がステッカーの貼付を含むかについては曖昧である。 放置自転車や自転車泥棒の防止として期待されている一方、自転車がまだ高額商品であった時代の制度をほぼ引き継いでおり、実情に即していない面も多い。

ユーザーにとっての県別の差異で直接影響をもたらすものとしては

・防犯登録の有効期限の違い（5・7・8・10・12・20年・期限なし）
・登録に必要な費用の違い（500円、515円、525円、600円、616円）
・防犯登録を行える機関の違い（警察署や防犯協会での登録可否）

この3点になるのだが、自転車店でも他県の防犯登録など興味がないため、全国一律のシステムだと思い込んでいる人間も多く、間違った対応をされることや、他県の防犯登録をしてある自転車の処理などを嫌がる店もあるので、自衛手段として知っていて損はないだろう。